地方移住したら仕事はどうする？移住後の仕事についての疑問を解決【第6回】

こんにちは！まかやんです。

「地方移住をする際に仕事について、どうしたらいいのかわからない！」と悩んでいませんか？
そんな方に向けて、移住をする際の転職についての疑問を解決できる記事を書きました。

今回紹介する仕事に関する疑問を理解しておけば、今後本業を続けながら転職活動をする際に非常に有利になるので、ぜひ最後まで記事を読んでいってください。

今回の記事は「移住をするための全8ステップ」のうち第6回目になります。

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移住後の仕事はどうする？仕事の選択肢

移住後の仕事をどうするか？

これは移住をする際にかなり大きな課題である人が多いのではないでしょうか？

なぜなら生活するためには、まずお金を稼がないと生きて行くことは難しいからです。

と、思っている人が多いかと思うので、ほんの一例ですが移住先での仕事の選択肢について解説していきます。
紹介するのは一例なので、仕事を探す上での参考までにしていただけると幸いです。

移住先での仕事の選択肢①：地元の優良企業へ転職

まず最初に紹介するのは、地元の有業企業へ転職をするという選択肢です。これが一番オーソドックスな方法ではないでしょうか？

やり方も普通の転職と同じです。現在勤めている本業をやりつつ、時間を見つけて転職活動をするということですね。

この転職をする際におすすめなのは転職エージェントの活用です。

地方移住の転職の際は大手転職エージェントだけではなく、地方特化型の転職エージェントにも登録するとスムーズに転職活動ができます。
ここでは地方特化のエージェントを２つ紹介します。

キャプラ転職エージェント

引用：キャプラ転職エージェント

まず最初に紹介するのは「キャプラ転職エージェント」です。
こちらの転職エージェントは主に中国地方に特化した転職エージェントになっており、地元の有力企業との強いつながりから、独占案件を多数扱っています。

掲載求人数もエリアNo.1と豊富な求人数。そして、年収500万以上の求人案件も200件以上とハイクラス転職を求める人にとっても申し分ないという、特徴を持っています。

ヒューレックス

ヒューレックスは地元へのU・Iターンをメインとした転職エージェントになります。

大手にはカバーしきれない案件を多数扱っており、地域密着型という特徴があります。

移住先での仕事の選択肢②：起業・創業する

次の仕事の選択肢は、自ら『起業・創業』をするという選択肢です。
地方移住をするのは、この起業・創業をするのが大きな理由という方も多いと思います。

たとえば、
「生まれ育った地元にUターンをして、自分の育った街に恩返しをしたい！」とか、
「都心部では賃料などが高額すぎて、初期投資がかかりすぎる」など、移住をするのにもさまざまな理由はあるかと思います。

近年、企業に勤めて働くだけが収入を得る方法ではないことも、徐々にですが一般化してきています。

僕が移住予定地の山口県では移住者向けに起業・創業を目指している人をサポートするサイトがあります。
「創業の窓」という、山口県に特化した起業創業する人向けの総合ポータルサイトです。

引用　：　やまぐち創業総合ポータルサイト　「創業の窓」

移住先での仕事の選択肢③：フリーランス(個人事業主)になる

その理由は、会社という組織に属するのに嫌気がさしたからです。

ほかにも理由を挙げればキリがないのでこの辺にしておきます。笑

少し話が脱線してしまいましたが、僕は上記のような理由でフリーランスになりたいと思いました。ですが、この選択肢はすぐに取れるものでもありません。
フリーランスで会社勤め並みの収入を得るためには、それなりのスキルが必要だからです。

具体的にいうと、どこかの会社に就業するみたいに、一度面接を通ったらその先しばらく安定して収入があるというわけではありません。
フリーランスは常にスキルを磨き続けて、自分で仕事を取りにいかないと収入が途絶えてしまうからです。

ですので、そのスキルを一年ほど前から磨いています。

2023年6月に山口県に移住し、フリーランスとして働くためにここまでやってきました。
もしこの選択肢を取るのであれば、移住をする2年ほど前からしっかりと勉強をして自分への投資を惜しまないでください。

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もし気になる方がいたらフォローしてくれると嬉しいです。

まかやん(@makayanman)

移住先での仕事の選択肢④：地域おこし協力隊に就任する

最後に紹介するのは「地域おこし協力隊に就任する」です！

地域おこし協力隊は、都市地域から過疎地域等の条件不利地域に住民票を異動し、地域ブランドや地場産品の開発・販売・PR等の地域おこし支援や、農林水産業への従事、住民支援などの「地域協力活動」を行いながら、その地域への定住・定着を図る取組です。
隊員は各自治体の委嘱を受け、任期はおおむね1年から3年です。

引用元　総務省

わかりやすく言えば都心部から移住をし、各自治体からお願いされてその地域に貢献するための活動をしてくださいね！ということです。

具体的な活動内容や条件、待遇等は各自治体により様々ですが、総務省では、地域おこし協力隊員の活動に要する経費に対して隊員1人あたり480万円を上限として財政措置を行っています。
また、任期中は、サポートデスクやOB・OGネットワーク等による日々の相談、隊員向けの各種研修等様々なサポートを受けることができます。任期終了後の起業・事業継承に向けた支援もあります。

引用元　総務省

ここでは隊員1人に対して480万を上限と書いてあるのだけど、実際の上限は280万で「報償費」ということです。

ですので、月給に直すと約23万円程度となります。

ですが、細かい数字はそれぞれの自治体によって変わってくるので、各自治体に問い合わせて確認してください。

ここで注意が必要なのが、地域おこし協力隊はいつでもどこでもなれるわけではありません。

地域おこし協力隊はそれぞれの自治体が必要なとき、必要な人数を募集する形となっています。
ですので、移住希望者が地域おこし協力隊になりたいからといってすぐには隊員になれません。

タイミングよく募集が合わないと隊員になれないというデメリットもあるわけです。

移住先で仕事をするために必要な前準備

地方移住をすることによって転職をする人が大多数だと思います。
稀に現職場でフルリモート勤務に変更してもらえたり、異動になるパターンもありますが、ここでは割愛させていただきます。

さて、移住をすることを決めて、転職しなければならない状況になったらまずするべきこと。それは、

「転職に向けて現職を続けながら前準備を行うこと」です。

そう思う人がいるかと思うので、ここでは移住を前提とした転職をするためにやらなくてはならない準備を3つ解説していきます。

1.自身のスキルを磨く

移住にともなった転職をする際に大切なことの一つ目は「自身のスキルを磨く」ことです。

なぜなら、自身のスキルが高まった状態ならば転職しやすいからです。これは移住をするしないにかかわらず、全ての人に共通することだとも言えます。

スキルの磨き方は本業のかたわら副業をしてスキルアップを目指すのもいいですが、一番効率的なのは本業で、今後の転職に役立つスキルを磨けるのが一番効率がいいです。

スキルアップの時間を本業の中から捻出することができる上に、給与をもらいながら成長できることが最大のメリットになります。

2.移住者向け就職セミナーに参加する

次の大切なことは、「移住者向けの就職セミナーに参加する」ということです。

その理由は、参加することによって移住先の就業担当者などと顔見知りになることができて、就業する時に他の人よりか有利になることがあるかもしれないからです。

まず、自分の住んでいる地域の移住相談所などに行ってみてください。相談所に行けば、就業セミナーの開催や移住の相談ができるのでおすすめです。

僕は実際に”ふるさと回帰支援センター”という東京・有楽町にある移住相談所が催している就業セミナーに参加しました。
そのセミナーで移住予定地の山口県山口市で、フリーランスや起業・創業をする個人事業主向けに就業支援を行なっている担当者の方と実際に話することができ、就業の一つの選択肢として検討することができました。

昨日は東京・有楽町で #やまぐちYYターンセミナー に参加してきました！
山口県の複数の自治体の方がいらっしゃって、移住するときの就業・仕事について、より詳細なことまでお話が聞けて大変参考になります。
次は11月19日(日)同じく有楽町で開催予定なので、少しでも興味のある方はぜひ！#地方移住

— まかやん🐈‍⬛｜脱サラ×移住系ブロガー (@makayanman) October 15, 2023

実際に移住先の担当者の方とお話しすることで、

・どんなふうに働きたいのか？
・どのような企業で働けるのか？
・そのために居住地をどこにするのか？

など、他のこと具体的に考えることができ、
より一層自分がどんなことを考えているのか？と、問いかけることも出来るので、一度相談所で話したり、セミナーに参加することをおすすめします。

3.各自治体サイトをチェックする

移住で転職する際に大切なこと３つのうち最後は「各自治体サイトをチェックする」ことです。

2014年に時の内閣、第二次安倍内閣が掲げた「地方創生」というスローガン。
この「地方創生」という言葉をざっくり説明すると、都市部と地方の経済的格差を是正し、日本全体の活力向上を目指す看板政策でした。このような取り組みを始めてから、早９年が経とうとしています。

これだけ月日が経つとどの自治体もデジタル的な側面から集客し、若い人たちを取り込もうとします。
そのため各自治体は自らのホームページに力を入れ、若者を都市部から連れてこようと考えるわけです。

例えば、人気のある移住先だと「長野県」。

長野県には「長野県移住支援対象求人情報サイト」という、移住者の支援金について詳しく書いてあるホームページがあります。
このページには就業移住支援事業という支援制度があって、移住にともなう転職・就業をした方に支援金を出す制度が詳しく書いてあります。

ほかにも、西日本で人気のある移住先だと「福岡県」。

「福岡県　移住支援」というキーワードでGoogle検索してみると、トップに福岡県のホームページが表示されて、

下記画像のわかりやすいホームページが表示されます。

このように各自治体ともしっかり力を入れてホームページを作っているので、あなたが考えている移住先のページをしっかりチェックしてみてください。

移住先で仕事をする時に知っておくべきこと

前項では、移住先で仕事をする前の準備段階のことを説明しました。
ここからは移住先で仕事をする時に知っておくべきことを3つ紹介します。
これらを知っておくことで移住して仕事が始まった時、余計なストレスを抱えずにすむからです。

1.収入が下がる可能性がある

まず最初に、「移住をしたら収入が下がる可能性がある」ということを頭に入れておいてください。
その理由は単純で、移住をするために転職をするからです。

他にも要素としては、都心部から地方に移住することによって、勤めている地域の平均賃金が下がり相対的な収入が落ちるということもあります。
ですが、地方は都市部に比べると比較的物価が安いことが多く(全ての地方の物価が安いわけではない)、
全体の収入は下がったとしても、普段の生活水準は特段変わらないということもあるので、

収入が下がる＝生活が厳しくなる

ということばかりではないということです。

2.人間関係を1から構築しなくてはならない

これは移住する人ならばそれなりに覚悟していることだとは思いますが、
移住をしたら人間関係を1から積み重ねなければなりません。

新たな土地に移住(引越し)をすると、今まで付き合いのあった友人や先輩・後輩など、
気心しれた知り合いが近くにいなくなってしまいます。

移住という選択をした以上そう言ったことが起こるのは仕方のないことだと言えます。
頼りにできる仲間がいない中、

・新たな職場での人間関係
・移り住んだ地域でのご近所づきあい
・生活環境の激変によるストレス

こう言ったことを覚悟して、向き合う。
ということを実際に移住をする前に考えておくというのが大事です。

そう言ったことが予想されるので、移住をする前に自治体の移住担当者などと前もって顔見知りになっておくことが肝心になってきます。

3.交通の便が良くない

これは誰もがわかるとは思いますが、地方では都市部と異なり公共交通機関での交通網があまり発達していません。電車を一本逃したら1時間後というものザラにあります。

乗る人が少ないから電車やバスの本数が減り、車メインの生活になったのか。
それとも車社会がスタンダードになりすぎて、公共交通機関を使う人が減って行ったのか。
どちらが先かはわかりませんが、地方で生活をするには車ありきの生活が普通です。

地方の中でも都市部では比較的交通網が発達していますが、少し街の中心から離れると車がないと生活できません。ですので地方移住をする際は都市部に住んでいた頃の感覚で、電車やバスなどの公共交通機関に乗ることはできないと覚悟していた方が賢明です。

移住先の仕事について〜まとめ〜

今回の記事では、移住先の仕事について解説していきました。
繰り返しになりますが、もう一度おさらいします。

地方移住する人の中で転職をする人がほとんどだと思いますが、移住後の生活を豊かに送るために仕事に対しての考え方も今のうちから考えておくと、いいと思います！

それでは、あなたにとって素敵な移住ライフを過ごせるように心から願っています。

今回の記事は第6回目の記事でした。
第7回は「移住先の家を決める」になります。全8回の記事一覧を書いておきますので、興味のある記事があったらご覧になっていってください。